はじめに
転職を考えている人が悩む問題が仕事の辞め方をどうすればよいか分からないということではないでしょうか。実際、仕事を辞めようとした際に、急に辞められるかというとそうではありません。様々に手続きをする必要があります。適切な退職の手続きを取らなければ、後々問題になることもあります。今回は仕事を辞めるときの手順についてまとめました。
仕事を辞める際は手順を押さえましょう。
仕事を辞める際には手順を押さえることが大切です。一番いけないことは、ある日、突然音信不通になり退職してしまうこと。要するにバックレです。適切な手順による退職をしなければ、後々あなたの評価にマイナスを与えてしまうこともあります。例えば、転職した先でマイナスの評判が広がる可能性も否定できません。
また、最近の企業では中途採用の選考途中でリファレンスチェックを行うことがあります。リファレンスチェックとは経歴に偽りがないか、第三者機関が前職に聞き取り調査を行う作業になります。会社の辞め方が不適切であった場合、リファレンスチェックに響くのです。
そのため、仕事を辞める際には手順を押さえた適切な退職を行うようにしましょう。
仕事を辞める手順を解説
仕事を辞める場合、「辞めさせてください」というだけでよいかと言えばそうではありません。適切な手順を踏むことが必要です。仕事を辞める具体的な手順を下記にまとめました。
本当に辞める覚悟があるか確認する
仕事を辞める際には、まずは、本当に辞める覚悟があるか確認するようにしましょう。仕事を辞めるという行動は、その後のキャリアと人生に大きな影響を与えます。また、もしも、転職先が決まっていないのであれば会社を辞める行動は慎重になる必要があります。なぜなら、転職に時間がかかった場合、経済的に苦しむ場合もあるからです。さらに、転職が決まっていたとしても、業務に慣れるまで時間がかかり忙しくなることもあります。転職のデメリット面も意識した上で、本当に辞めるべきかよく考えてください。まずは、本当に辞める覚悟があるかを確認するようにしましょう。
辞める意向を上司に伝える
会社を辞める覚悟が決まったら、辞める意向を直属の上司に伝えるようにしましょう。この時に、退職の意向を人事部に伝えるのではなく、直属の上司に伝える必要があることに注意してください。いざ、上司に辞める意向を伝えると、上司からの引き留めにあう場合もあります。退職の覚悟が決まっていなければ、引き留めに流されてしまいなかなか退職ができません。そのため、退職をする意思を上司にはっきりと伝えることが大切です。
退職届を提出する
退職する意向を伝えたら、次に行う作業は退職届けを提出する作業になります。退職届は退職する2週間前に直属の上長に手渡しで提出する必要があります。また、退職届けはフォーマットに則って作成しなければいけません。フォーマットはインターネットで検索すると見つかるので参考にしましょう。退職届けは退職の手続き上必要になるので必ず作成し提出するようにしてください。
業務の引継ぎを行う
退職する直前まで会社の業務を担っているはずです。その業務を別の社員に引き継ぐ作業を行うようにしましょう。特に、外部の会社が関係してくるような細かい仕事については、後任の担当者が苦労しないように適切に引き継ぐ必要があります。また、口頭だけでの業務引継ぎが難しい場合もあるでしょう。その際には、担当業務をまとめたマニュアルを作成するなどして引き継ぐことが大切です。
あいさつ回りと最終出社日
引継ぎが済んだら、関係各所へのあいさつまわりを行うようにしましょう。あいさつまわりは社内外の関係者に必ず行うようにしてください。特に、社外の関係者には後任者を伝えるようにしましょう。退職の挨拶と後任の引継ぎができなければ、会社に悪い評判が立つことがあるからです。また、社内のお世話になった方々へもしっかりとお礼の挨拶をするようにしましょう。
そして、最終出社日には、社内でお世話になった方々へ心からのお礼を伝えるようにしましょう。
有休の消化
最終出社日が終了したとしても、大抵の場合は有休が残っていることがほとんどだと思います。そのため、有休消化の期間になります。まれに、有休を消化せずに退職する人がいますが、有休消化は労働者の権利です。給与を貰える休みの期間になりますので、必ず有休消化をするようにしてください。また、まとまった休みは社会人になると、なかなか得ることができません。この期間にリフレッシュするなり、勉強をするなり計画的に休暇を取ってもよいでしょう。
転職時に必要な書類を用意しておく
会社の最終在籍日の終了をもって、正式に退職が完了します。
この時に転職先で必要になる書類があるので必ず受け取るようにしましょう。
例えば、下記のような書類が必要です。
- 源泉徴収票
- 雇用保険被保険者証（会社が保管している場合）
- 年金手帳（会社が保管している場合）
- 離職票（雇用保険被保険者離職票）
- 確定拠出年金関連の書類（会社が加入している場合）
全て転職先で必要となる書類ばかりです。
上記の書類の中には正式な退職後でなければ発行されないものも含まれています。そのため、退職後に発行される書類は郵送で送られてくるので、届かない場合は会社に確認をするようにしましょう。
書類がなければ、転職先の手続きが円滑に進まないことがあるので注意が必要です。
仕事を辞めるのは転職先が決まってからがベスト
ところで、仕事を辞めるのは転職先が決まってからがいいのか、決まる前に辞めるのがいいのか悩むこともありますよね。
結論としては、仕事を辞める際は転職先が決まってからがベストです。転職先が決まる前に仕事を辞めることは経済的に不安定になるのであまりオススメしません。
また、転職活動を行う場合、企業は離職中よりも在職中の方を評価する傾向があります。そのため、退職をする際は、転職先が決まってから退職をするようにしましょう。
もちろん、現職の職場環境があまりにもひどく、命の危険を感じる場合もあるかと思います。その際は、退職をするという選択肢をする以外ない場合もあるので退職後に転職活動を行って下さい。
ただ、そうでないのであれば、退職は転職先が決まってからにするようにしましょう。
どうしても退職できない場合は退職代行サービスを利用するのもあり
退職をしたいのに、どうしても会社が退職を受理してくれない場合もあります。
どうしても辞められない場合、最終手段として退職代行サービスを利用する方法もあります。退職代行サービスは、あなたにかわって会社との退職の段取りを進めてくれるサービスです。退職代行の中には弁護士事務所が運営しているものもあるので、法的に適切な手順で退職手続きを行ってくれます。どうしても、退職ができない場合は、退職代行サービスを利用されてみて下さい。
退職時には感謝の気持ちも忘れずに
退職時にはその人の人間性が出ると言われています。また、退職するということはお世話になった職場の方々に少なからず負担がかかる行為になります。ただ、職場環境が悪く、感謝の気持ちを持ちにくい場合もあるでしょう。しかしながら、問題がある職場であったとしても、あなたを雇い給与を支払っていたことは事実です。そのため、適切な転職の段取りを行うと同時に、職場の方々への感謝も忘れずにしましょう。やはり、理想は円満退職です。ビジネスマンとしての人徳を磨く意味でも退職当日まで職場への感謝の気持ちを忘れないことが必要です。
まとめ
会社員である以上、退職する必要が発生する可能性は否定できません。いざ、退職するとなった際に、適切な退職の手順を踏むことは大切です。事務的な手続きはもちろん、お世話になった人々への配慮も欠かさないようにしましょう。適切な退職活動を行い、気持ちよく新しいスタートを行えるように心がけましょう。
